骨董品の贋作トラブルをやさしく解説：安心してコレクションを楽しむためのポイント

2025年2月11日

こんにちは。

リサイクルショップバイキングスタッフです。

骨董品の世界には古い歴史や芸術性が詰まっていて、見ているだけでも心が豊かになりますよね。

ところが、最近は贋作（にせもの）トラブルが増えていて、高額な取引に巻き込まれる人も少なくありません。

ネットオークションやフリマアプリなどで簡単に骨董品を手に入れられる時代だからこそ、

真贋（しんがん）の見極めはとても重要です。

この記事では、実際に起きた贋作事件の例や法的リスク、最新技術を使った対策などをやさしくまとめています。

これから骨董品を買いたい、すでに持っていて売りたいと考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。

骨董品贋作トラブルの現状

骨董品をめぐる贋作トラブルは、かつては一部のマニアの問題と思われがちでした。

しかし、今では誰でもスマホ一つで気軽に買えるようになった反面、

偽物や詐欺に巻き込まれるリスクが高くなっています。

精巧な技術で作られた贋作が出回ることも多く、専門家でさえ見抜けないケースもあるほどです。

大規模流通事件
日本画の版画が大量に贋作だったという衝撃的なケースです。百貨店で販売されたため、大勢のお客さんが被害を受け、返金手続きをすることになりました。とくにカタログレゾネ（作品総目録）に載っていないエディションを偽造するなど、かなりの手の込んだ方法で専門家も当初は騙されてしまったといわれています。
詐欺罪成立の法廷事例
鎌倉時代の刀剣と偽って現代の模造品を売った骨董品業者が、詐欺罪で有罪となった事例です。こうした悪質な手口では「故意に偽物と知っていた」ことがポイントになり、罰が重くなる傾向があります。
個人間取引のトラブル
フリマアプリで「古伊万里」として買ったお皿が、実は昭和期の模造品だったというケースがあります。出品者は「江戸時代と言っていない」と主張し、買い手は「誤解させる表現だ」と反論して法的紛争にまで発展しました。身近なネット取引でも大きなトラブルになりうることがよくわかります。

詐欺罪（刑法246条）
偽物だと知りながら「本物です」と販売すると、詐欺罪として最大で懲役10年まで科される可能性があります。事件の規模や被害額によっては大がかりな捜査となることも。
商標法違反
贋作のブランド品を売ると、商標権の侵害になる場合があります。最高で1000万円の罰金という重いペナルティーもあるので要注意です。
民事責任
知らずに買った偽物でも、錯誤（勘違い）を理由に売買契約を取り消せる可能性があります。ただし、証明のためには鑑定結果など専門的な裏付けが必要になることも多いので、トラブル時は弁護士や消費生活センターに早めに相談しましょう。

骨董品の鑑定はプロでも難しく、「国立西洋美術館がルノワールの贋作を購入していた」

という有名な失敗談があるほどです。

どんなに経験豊富な鑑定士でも誤判定してしまう可能性があり、

中国市場では95%が贋作ではないかといわれるほど大量に出回っています。

つまり、一回の鑑定で「本物」と言われても、それだけで完全に安心はできないということです。

大切なのは複数の専門家や資料を参照したり、

できるだけ実績のある販売ルートを選んだりする慎重さなのです。

最近はブロックチェーンやICチップを使って、作品の真贋をしっかり管理する試みが進んでいます。

スタートバーン社が開発したシステムでは、

作品の制作や所有者の情報がブロックチェーン上に記録されるため、後から偽造するのが難しくなります。

和牛の個体識別のように、作品ごとに「履歴」が残るので、

100年先でも正しい情報を確認できる点が注目されています。

こうした新しい技術を活用することで、専門家でも見抜けないような贋作を減らし、

トラブルを大幅に抑えられるかもしれません。

購入前チェック
鑑定書がある場合は、発行元や日付、内容が正しいかをしっかり確かめましょう。版画のエディション番号がカタログレゾネと違っていないか、SNSや骨董店のサイトの情報も役立ちます。
トラブル発生時の早めの対応
取引記録や写真、メッセージの履歴は、いざというとき証拠になります。もし「これって偽物かも？」と思ったら、消費生活センターや弁護士に相談することが大事です。時間がたつほど対応が難しくなるので、早めの行動を心がけてください。
売却時の注意
自分でも真贋がはっきりしない骨董品を出品するときは、「真贋の保証はできません」と明記しておくとトラブルを減らせます。高価なものは実績のある専門業者に査定してもらうと、思わぬ紛争を防げるでしょう。